人材情報の「企業が求める人材の条件」です。

日本の「終身雇用制」

かつて日本の企業の多くは、長く「終身雇用制」をとっており、日本人にとって「就職する企業を選ぶ」ということは「一生の働き場所を見つける」ことでもありました。この「就職雇用制」については、企業内の「年功序列制」と相まって、働く側にとっては実に有り難い制度であったといえるでしょう。しかしバブル経済崩壊後の90年代から、企業が雇用する従業員の内、正規雇用者が占める割合は徐々に減り続け、2000年代に入ると日本企業の「終身雇用制」はほぼ終焉し、同時に「年功序列制」を人事考課の中心に据える企業も少なくなりました。こうして、日本の企業は欧米型の「実力主義」「能力主義」へと変貌します。さらには人材派遣に関する規制も緩和されたことで、日本のビジネス社会の状況は大きく様変わりしてしまいました。「日本の美徳」ともいわれた「会社が社員を一生面倒みてくれる制度」は過去の話となったわけです。

求められる人材とは

リーマン・ショック後に吹き荒れた企業の「派遣斬り」の嵐は、現代の企業人がいかに脆弱な立場に置かれているかをまざまざと見せつけました。世の中の風潮も昔の「終身雇用制」を再評価し懐かしむ論調が増えましたが、歴史の針を戻すことはもはや不可能です。就職先を探す学生や転職先を求める社会人にとって、この荒波を乗り越えて理想の職場に就くには、何をどうすればよいのでしょうか?また、過酷な競争社会でしのぎを削る企業は、いったいどういう人材を求めているのでしょうか?初めて就職する学生と、これから転職する社会人との二つの立場から考えてみることにしましょう。

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